三井物産は、ステークホルダーにとって重要であると同時に、当社にとって経営インパクトの大きい課題として、2015年に5つのマテリアリティを特定しました。その後、ESG（環境・社会・ガバナンス）や国連「持続可能な開発目標（SDGs）」等、世界的にサステナビリティの重要性がますます高まる中、当社事業に影響を及ぼす可能性があるメガトレンドも刻々と変化していることから、2019年に見直しを実施し、5つのマテリアリティを特定し直しました。それぞれのマテリアリティにおいて、事業活動と関わりのある社会課題を認識するとともに、社会課題の影響による当社にとっての主なリスクと機会を検証し、各課題への当社アプローチを開示しています。

見直しに当たっては、SDGsや国連グローバル・コンパクト、ISO26000、GRIスタンダード等の国際的な枠組みや、幅広いステークホルダーの視点と、企業へのインパクトの視点の双方を考慮しました。その上で、グローバルベースでの役職員向けアンケートの実施や、サステナビリティ推進担当者からの意見聴取、サステナビリティ委員会を中心に、社外役員や外部有識者との意見交換等社内外で積極的な議論を重ね、経営会議、取締役会での承認を経て、新たなマテリアリティを特定しました。

マテリアリティは、中長期視点で事業戦略上のリスクまたは機会となる事項で、当社の全事業活動を進める上で基軸となるものです。役職員一丸となって中長期の重要課題として取り組むことを目指します。当社は今後もサステナビリティ経営を推進し、世界のさまざまな国・地域の持続可能な経済・社会の発展と、気候変動をはじめとする地球規模の課題の解決に、グローバルで幅広い事業活動を通じて貢献していきます。各マテリアリティと組織ごとの具体的な方針、目標、取り組み、現状に関してはマテリアリティアクションプランとして整理のうえ、進捗を管理し、開示します。

そして、2030年に向け、自らの将来像として策定した長期業態ビジョン2030で謳われている「つなぐ」から「つくる」を意識し、自ら課題を設定してこれを解決しつつ、世の中に変化を起こし、潮流をつくり、価値をつくり出していくことを目指していきます。

なお、時代の変化に伴う社会の課題やニーズ、期待に応えていくとともに、中期経営計画の策定およびそれに伴う経済・環境・社会へのインパクトの変化をサステナビリティ経営に取り込んでいくために、マテリアリティおよび具体的な取り組みテーマは、環境変化等を踏まえ3～5年を目途に見直しを行っていきます。

マテリアリティ特定・見直しの流れ