三井物産は、2015 年に 5 つのマテリアリティを特定し、2019 年に最初の見直しを行い、5 つのマテリアリティを特定し直していましたが、様々な外部環境が変容する中で、当社が認識する社会課題が時代に即しているかを確認する目的で、ダブルマテリアリティ*の視点も踏まえて再度見直しを実施しました。

今回の見直しにおいては、国際ガイドライン・ESG評価基準、 SDGs等を参照し社会課題を抽出した上で、取引先、機関投資家、役職員へのアンケートや、外部有識者との対話など幅広いステークホルダーとの対話を通じて、当社事業におけるリスク・機会の観点も踏まえ、社会課題の重要性を評価しました。その上で、「企業が環境・社会に与える影響」と「環境・社会が企業に与える影響」の2軸でマッピングし、ステークホルダーおよび当社にとって重要性が高く、解決に向け優先的に取り組む15の社会課題を特定しました。さらに、これら15の社会課題をグルーピングしマテリアリティを見直しました。新たなマテリアリティは、サステナリビリティアドバイザリーボード、社外役員との意見交換を経て、サステナリビリティ委員会、経営会議、取締役会における議論の上、取締役会で承認されました。

今後も、外部環境の変化等を踏まえ、当社のマテリアリティがその時代に応じた社会課題を捕捉できるよう、適宜見直しを行っていきます。

＊：環境・社会が企業に与える財務的な影響(財務的マテリアリティ)と、企業活動が環境・社会に与える影響(環境・社会マテリアリティ)という２つの側面から重要性を検討する考え方

マテリアリティ特定・見直しプロセス