三井物産は、社会が持続可能でなければ、会社も持続可能とはならないと考えています。そして、当社自身の持続的な成長により、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献し、社会的責任を果たしたいと考えています。

三井物産はこれまでも、さまざまなステークホルダーとの対話を通じて社会の期待と課題を的確に把握し、それに応えるべく自らの能力と機能を高めてきました。旧三井物産初代社長の益田孝の言葉である「眼前の利に迷い、永遠の利を忘れるごときことなく、遠大な希望を抱かれることを望む。」に込められた、未来への思いや社会と事業の持続可能性に対する考え方を現代にも引き継ぎ、グローバルに事業を行う企業として、事業活動を通じて持続可能な社会の構築に貢献していくことが使命であると考えています。

こうした考え方を確実に実践していくことを国際社会へ表明するため、当社は2004年に国連が提唱する「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」に関する企業や団体の自主行動原則である「国連グローバル・コンパクト」への署名、支持を宣言し、その実現に向け活動しています。また、2015年に「5つのマテリアリティ」を特定し、当社の多岐にわたる全事業活動と関わりのある社会課題を認識するとともに、それら課題の影響による中長期的な視点での当社にとっての主なリスクと機会を検証し、各事業の良質化を進めています。

2017年5月には、これらの考え方を当社の活動に深く浸透させるべく、経営会議の下部組織としてサステナビリティ委員会を発足させました。2018年3月期は主に気候変動関連を中心に当社としての取り組み・対応の方向性、リスクマネジメント、開示方針など幅広く議論を重ね、経営会議および取締役会に報告しました。今後も、社会と当社の持続可能性をより意識した経営の推進に向けて、企画・立案・提言を行っていきます。

現在、地球環境と社会の持続可能性を脅かす課題がグローバル規模で発生し、あらゆる分野で将来の見通しが不透明になり、かつ不確実性も高まり、さまざまな選択肢を駆使して未来を模索する時代になっています。また、国連が採択した「持続可能な開発目標(SDGs)」や「パリ協定」に代表されるように、長期的な視点と社会の持続可能性を強く意識した企業価値の向上が求められており、こうした変化の中でこそ、これまでに培ったアンテナを磨き、事業活動を通じ、持続可能な社会の構築に貢献していくことが、当社の使命として重要になってくると考えています。

当社は世界のさまざまな国や地域の経済・社会の発展と気候変動をはじめとする地球規模の課題の解決の両方に、グローバルな幅広い事業活動を通じて貢献していき、お客さまやビジネスパートナー、そして当社が事業活動を行う国や地域社会、投資家の皆さまなどすべてのステークホルダーにとって信頼される存在になるべく、当社の強みやビジョンを世の中に発信し、事業活動をより理解していただけるよう努めます。

そして、これからも社会的責任はもちろんのこと、マテリアリティに通じるESG（環境、社会、ガバナンス）視点で持続可能性をより意識した事業活動を推進し、当社のコーポレートスローガン「360° business innovation.」を体現していくことで、日本および世界に役立つ存在感ある仕事を創造し、企業価値を高め、企業使命である「夢溢れる未来作りと持続可能な社会の実現」に貢献していきます。

代表取締役副社長執行役員

田中 聡