当社は、長きにわたり大切にしてきた「挑戦と創造」の精神に則り、事業を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組むことで、社会全体の持続可能な発展への貢献に努めています。当社は、社会と共に持続的に成長するための重要な経営課題として、「三井物産のマテリアリティ」を特定し、国連「持続可能な開発目標（SDGs）」の17目標の達成にも貢献すべく、各マテリアリティとSDGsを関連付けて事業活動を推進しています。各マテリアリティと組織ごとの具体的な方針・取り組みを紐づけたマテリアリティアクションプランを作成し、進捗を管理することで、社会の持続的な発展への貢献に繋げています。

本年は新たに「中期経営計画2026」を発表、「Creating Sustainable Futures」を当社が目指すべき姿として、また気候変動、自然資本、ビジネスと人権、を当社サステナビリティの三大重要テーマとしました。ビジネスとサステナビリティは一体不可分の関係にあるとの認識の下、当社はグローバル・サステナビリティの視点から、さまざまな社会課題に取り組み、社会全体の発展への貢献と、当社の更なる変革と成長の両立に努めます。

気候変動対応においては、社会の低炭素化・脱炭素化を推し進める一方、エネルギーの安定供給も重要な局面にあり、双方に対する現実解の提供が当社の役割となっています。エネルギー供給のサプライチェーンを確立する一方で、再生可能エネルギーや次世代燃料、新技術の開発・社会実装等にも確りと取り組みながら、脱炭素社会への移行を支援していきます。
また、自然資本の分野では、事業を通じたNature Positive達成への貢献を目指し、当社が国内で保有する社有林において、持続可能な森林資源の維持・育成等、具体的な取り組みを行っています。
ビジネスと人権では、人権課題の撲滅に向けて、人権研修の充実化、サプライヤー向けアンケート・現地訪問調査等の人権デューデリジェンスの実効性向上など、全社ベースで人権尊重への取り組み強化に努めます。

当社では、企業として取り組むべき社会課題に対し、引き続き多様なステークホルダーとのコミュニケーションを図り、信頼関係を醸成しながら、当社グループの経営基盤、アセット、人材を最大限活用して、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。

2023年5月

代表取締役専務執行役員
CSO（チーフ・ストラテジー・オフィサー）
サステナビリティ委員会 委員長

佐藤 理