Main

個人投資家の皆様へ

個人投資家の皆様に、より深い理解と親しみを持っていただけるよう、経営計画の意図や、「三井物産らしさ」をわかりやすくご紹介します。

中期経営計画2023「変革と成長」

2023年3月期重点施策

中経2年目の2022年3月期は、過去最高益更新の原動力の一つとなった「収益基盤の強化」、需要拡大・供給制約下におけるLNG・鉄鉱石などの「安定供給に向けた取り組み」、加えてStrategic Focus(戦略的事業領域)をはじめとする「成長戦略の打ち手の着実な実行」を推進しました。
2023年3月期においても、「変革と成長」を絶え間なく続けていきます。

収益基盤の継続強化

成長性と収益性の2つの軸で事業ポートフォリオのあり姿とその実現に向けたプロセスを可視化しました。規律とメリハリのあるリソース配分をさらに進め、各事業の競争力強化と事業ポートフォリオの入れ替えを実行することで、骨太な事業群形成を推進していきます。また、トレーディング機能の強化、地道な経営改善を通じた損益分岐点の引き下げなどが収益拡大につながっており、今後も同様の取り組みを加速させ、強靭な事業ポートフォリオの構築を進めます。

4象限を踏まえた事業ポートフォリオの構築・入れ替え

収益基盤の継続強化

成長戦略の打ち手の着実な実行

中期経営計画2023でStrategic Focusとして定めたエネルギーソリューション、ヘルスケア・ニュートリション、マーケット・アジアの各領域の取り組みを引き続き進めます。厚みを増した良質なパイプライン案件をもとに、Strategic Focusに加え、強いコア事業に隣接する収益機会もボルトオン投資などでしっかりと取り込むべく、成長投資を実行してまいります。

更なる成長実現に向けて~“D”s &“ I”s~

事業環境が大きく変化している今こそ、環境変化に対応し、次の波をとらえるための取り組みが必要です。当社では、今後の持続的な成長のために必要な事項をキーワードとして抽出し、“D”と“I”で始まる標語として設定しました。社員一人ひとりが危機感を持ち、今、何を考えるべきかを意識することで、更なる成長を実現していきます。

更なる成長実現に向けて~“D”s &“ I”s~

Q .事業環境をどのように認識していますか? 事業計画への影響は?

A .世界経済の不確実性は高まっており、なかでも地政学リスクの顕在化、サプライチェーンの混乱、インフレ高進といった事業を取り巻く大きな環境変化は、当社にとりポジティブな影響と、ネガティブな影響の双方をもたらします。このような環境下、危機管理対応と複数シナリオへの備えを強化します。

Q .事業環境をどのように認識していますか? 事業計画への影響は?

財務ハイライト

2022年3月期経営成績・2023年3月期事業計画

当期利益

収益基盤の強化により、全てのセグメントで大きく業績が伸長
当期利益、基礎営業キャッシュ・フローともに過去最高を大幅に更新

当期利益(セグメント別)

  • 金属資源
  • エネルギー
  • 機械・インフラ
  • 化学品
  • 鉄鋼製品
  • 生活産業
  • 次世代・機能推進
  • その他、調整・消去

※ 本資料では上半期累計の「四半期利益(親会社の所有者に帰属)」を「上半期利益」と表記

配当・基礎営業キャッシュ・フロー

2022年3月期配当金は前期比20円増配の105円
2023年3月期配当金は120円(下限)を予定

配当・基礎営業キャッシュ・フロー

基礎営業キャッシュ・フロー = ( 営業活動に係るキャッシュ・フロー) - ( 運転資本の増減に係るキャッシュ・フロー)ー(リース負債の返済による支出額(絶対値))

※2 2022年5月2日公表時点

物産プラス

物産プラスでは、あらゆるニーズに応えてビジネスを変革していく力。三井物産の「いま」、強い「個」の集合体が発揮する全方位的な力。多様な「個」の魅力を紹介します。


IR説明会

IR上の各種説明会で使用・配布した資料および動画を掲載しています。

事業紹介動画

当社の様々な事業を紹介した動画を掲載しています。

新たな価値創造への挑戦

  • IR優良企業大賞
  • ディスクロージャー2021年度優良企業賞
  • Member of Dow Jones Sustainability Indices
  • FTSE4Good
  • FTSE Blossom Japan Index
  • MSCI日本株女性活躍指数
  • なでしこ銘柄
  • インターネットIR 優秀賞

本ウェブサイト上にて開示されているデータや将来予測は、それぞれの発表日現在の判断や入手可能な情報に基くもので、種々の要因により変化することがあり、これらの目標や予想の達成、及び将来の業績を保証するものではありません。また、これらの情報が、今後予告なしに変更されることがあります。従いまして、本情報および資料の利用は、他の方法により入手された情報とも照合確認し、利用者の判断によって行なって下さいますようお願いいたします。また、これらの情報は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。これらの情報は無償で提供されるものであり、内容には細心の注意を払っておりますが、情報の誤りやファイルの瑕疵、その他本資料利用の結果生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。