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個人投資家の皆様へ

個人投資家の皆様に、より深い理解と親しみを持っていただけるよう、経営計画の意図や、「三井物産らしさ」をわかりやすくご紹介します。

中期経営計画2023 ~変革と成長~

三井物産が目指す“あり姿”とは

本中期経営計画は、今年新たに策定した経営理念(MVV)と、昨年刷新したマテリアリティを基軸としています。新型コロナウイルス感染拡大により過去に経験したことがないほど激変する事業環境に対応すべく、社員一人ひとりが自らを変革させ、デジタル化や環境対応など、今後加速する変化とニーズを着実にとらえ、会社の成長を通じて社会の発展に貢献していきます。

三井物産が目指す“あり姿”とは

前中期経営計画の振り返りと今後の課題

前中期経営計画からの継続課題に加え、新型コロナウイルスの感染拡大などにより新たに出現した課題にも対応します。

前中期経営計画の主な成果

前中期経営計画からの主な課題、新たな課題

定量計画

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、短期的には減益は避けられない見通しですが、本中期経営計画「変革と成長」で掲げた戦略の確実な実行により成長軌道への早期回復を目指します。

基礎営業キャッシュ・フロー

当期利益

ROE

基礎営業キャッシュ・フローは、リース負債の返済による支出額(絶対値)を減算

株主還元

2021年3月期の基礎営業キャッシュ・フローは4,000億円を見込んでいます。環境変化も踏まえた中長期の成長機会の追求と、資本効率向上を意識した資金配分を実行し、総還元性向の引き上げを図っていきます。これらの方針に基づき、本中期経営計画期間は、年間配当額1株当たり80円を下限として設定しました。自社株買いについても機動的に実施していきます。

全社施策としての「6つのCorporate Strategy」

目指す“あり姿”に加えて、前中期経営計画からの課題と新たに出現した課題を踏まえて全社施策としてのCorporate Strategy を策定しました。各事業本部は以下の6つの戦略を核として、中長期的に持続可能な成長を実現していきます。

全社施策としての「6つのCorporate Strategy」

6つのCorporate Strategyをキーワードで解説!

中期経営計画2023の「Corporate Strategy」 のポイントをご紹介します。

事業経営力

事業経営力

当社が主体的に関与できる事業へ、人材を含め経営資源を集中し、結果を出すと共に組織としての事業経営力強化を図ります。
新型コロナウイルス感染拡大の影響も受け、短期的には減益となる中早期に成長軌道へと回復するためには、既存事業の収益力の向上が必要です。

ポートフォリオ経営

ポートフォリオ経営

当社の強固な財務基盤の維持・向上に努めると共に、成長投資の機会を評価する際には、追加株主還元も比較対象として、柔軟に資金配分を実行していきます。
また、現在の厳しい事業環境も踏まえ、投資決定済みの案件などについても投資額やその時期の見直しを徹底します。

「プロ人材」の適材適所

「プロ人材」の適材適所

採用地によらない人材登用を進め、グローバル・グループ全体で「プロ人材」を適材適所に配置していきます。
また、新型コロナウイルス感染拡大の影響で普及した在宅勤務と、新たな価値創造のための新社屋での「プロ人材」による知的化学反応の両立を目指し、社員の意識と行動様式の変革を促します。

基盤事業

基盤事業

当社の基盤事業である金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品については、“強いものをより強くする”戦略を進めます。
埋蔵量の維持・拡充のための投資や売却を含めた資産の入れ替えなどを進め、中長期的な競争力を持つ事業ポートフォリオへの最適化を実行していきます。

Strategic Focus

Strategic Focus

病院事業や再生可能エネルギー事業など、これまでの取り組みを通じて当社の総合力が発揮できる領域を「Strategic Focus」 として人材・資金などの経営資源を投入し、次の収益の柱の確立を目指します。加速するデジタル化や消費者へのパワーシフトを機会ととらえたビジネスにも挑戦します。

Net - Zero Emissions

Net - Zero Emissions
(実質排出量ゼロ)

当社事業からのGHG※排出量の削減に加え、再生可能エネルギー事業やエネルギー効率の高い燃料への転換など、削減貢献につながる取り組みを進めます。
2050年の“あり姿”を「Net-Zero Emissions」とし、そのマイルストーンとして、2030年はGHGインパクト半減(2020年比)を目指します。

※GHG:温室効果ガス。Green House Gasの頭文字

当期利益・配当 ※2020年6月時点

当期利益

2020年3月期は新型コロナウイルス感染拡大により減益。
2021年3月期利益目標にも影響を織り込む。

当期利益(セグメント別)

※本資料では「当期利益( 親会社の所有者に帰属)」を「当期利益」と表記
※2020年3月期及び2019年3月期実績は機構改組に伴う組み換え反映前

配当・基礎営業キャッシュ・フロー

強いキャッシュ創出力を梃子に、厳しい事業環境においても2021年3月期年間配当金は1株当たり80円を維持。

配当・基礎営業キャッシュ・フロー

※基礎営業キャッシュ・フロー = ( 営業活動に係るキャッシュ・フロー) - ( 運転資本の増減に係るキャッシュ・フロー)
2021年3月期より、リース負債の返済による支出額(絶対値) を減算
※基礎営業キャッシュ・フローに対する総還元性向= ( 株主還元総額) ÷ (基礎営業キャッシュ・フロー)

物産プラス

物産プラスでは、あらゆるニーズに応えてビジネスを変革していく力。三井物産の「いま」、強い「個」の集合体が発揮する全方位的な力。多様な「個」の魅力を紹介します。


IR説明会

IR上の各種説明会で使用・配布した資料および動画を掲載しています。

事業紹介動画

当社の様々な事業を紹介した動画を掲載しています。

新たな価値創造への挑戦

  • IR優良企業賞
  • 2019年 ディスクロージャー優良企業賞
  • Member of Dow Jones Sustainability Indices
  • ROBECOSAM Sustainability Award
  • FTSE4Good
  • FTSE Blossom Japan Index
  • MSCI日本株女性活躍指数
  • なでしこ銘柄
  • インターネットIR 最優秀賞

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