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様々な学習の機会と場の提供を通じて、新たな価値を生む人材の育成を目指します。

三井物産「サス学」アカデミー

未来の担い手である子どもたちが、持続可能(サステナブル)な未来を創る力を育むための学びを「サス学」と名付け、世界中で展開する当社の事業を教材として、全国の小学生高学年児童を対象に全5日間の三井物産「サス学」アカデミーを2014年から毎年実施しています。「サス学」アカデミーの取り組みは、関連学会等での発表を通じて、ESD(Education for Sustainable Development)の先進的な事例として注目・評価されています。また、文部科学省「青少年の体験活動推進企業表彰」制度で4年連続の表彰を受け、2020年3月期には、最優秀賞の「文部科学大臣賞」を受賞しました。


グループでの協議を通じ、社会課題の解決力を向上 グループでの協議を通じ、社会課題の解決力を向上

奨学金制度を通じた次世代の人材育成

三井物産貿易奨励会

公益財団法人三井物産貿易奨励会は、1927年に創立50周年を迎えた旧三井物産が、その記念として設立した「貿易の奨励」を目的とする財団法人であり、初代会長は旧三井物産初代社長の益田孝でした。戦後、旧三井物産解散に伴い休眠状態になっていましたが、1989年に国際交流支援として、海外からの留学生に対する奨学金の給付・宿泊施設の無償貸与を事業に加えて再スタートを切り、主にアジアの留学生への奨学金給付を続けています。
これまでの支援実績は延べ383名です。

三井物産インドネシア奨学基金

インドネシアは、当社がビジネスを通じて関係を構築してきた国の一つです。1992年、日本とインドネシアの一層の関係強化に寄与し、インドネシアの発展に貢献する優秀な人材を育成することを目指して、当社は本基金を設立しました。本基金では、インドネシア人高校生を奨学生として選抜し、日本語学校から大学卒業までの5.5年間を支えています。本基金がこれまで支援した奨学生は46名となりました。このうち約半数の奨学生が、日系企業に就職し両国の懸け橋となっています。

三井物産インドネシア奨学基金

このほかに、当社はモザンビークの大学生に支給する奨学金制度や、米国三井物産財団を通じた奨学金プログラムを運営しています。


三井物産インドネシア奨学基金

海外大学での冠講座や日本研修を通じたグローバル人材育成

当社は、事業を展開する国や地域の未来づくりへの貢献を目指し、次世代を担う若者たちとの相互理解を深め、国際交流につながる活動に取り組んでいます。

海外大学での冠講座

米国、中国、ミャンマー、ポーランドでは、海外大学における冠講座を開講しています。


日本研修を通じたグローバル人材育成

豪州三井物産は、日豪の若者の相互理解と友情の深化を図り、両国の関係強化に寄与することを目指して、1971年に「三井教育基金(Mitsui Educational Foundation)」を設立しました。本基金では、毎年8名の大学生を全豪の大学から選抜し、3週間の日本研修に派遣する活動を行っています。日本に関して幅広く学ぶ意欲を持つ優秀な若者たちが来日し、大学などの教育現場、企業や工場、そして歴史・文化的に意義のある場所などを訪問します。またホームステイで日本の生活様式を体験したり、当社に就職を予定している大学生と2日間にわたって交流を図るなど、日本を深く知るためのさまざまなプログラムが用意されています。
基金設立から2019年までの48年間で来日した学生たちは388名に上りました。

日本研修を通じたグローバル人材育成

ロシアでは、2015年からサンクトペテルブルク国立大学をはじめとする複数の大学の大学生を対象とする日本研修プログラムを実施、中部支社等の当社国内拠点とその取引先等を訪問しています。

日本研修を通じたグローバル人材育成

TOMODACHI-Mitsui & Co. リーダーシップ・プログラム

当社は、次世代を担う若手のリーダー育成を目指し、米国政府と米日カウンシルが主導する官民パートナーシップ「TOMODACHIイニシアチブ」に創設時より参画しています。2013年に開始した「TOMODACHI-Mitsui & Co. リーダーシップ・プログラム」は、日米の社会人を対象に20名を選抜し、両国への派遣を通じて「リーダーシップ、イノベーション、起業家精神」をテーマに、政府系部門、産業界のトップ層、若手リーダーとの対話や現地視察を通じて、次世代のグローバルリーダーとしての視野と知見を広げます。また、東日本大震災被災3県からの日本代表団参加奨励により、復興を担うリーダー人材の育成と、米国代表団の被災県訪問を通じ、震災復興での新たな交流創出、地方の文化振興、インバウンド観光や産業振興等の課題に取り組み、被災地のコミュニティー再生を支援します。これまでの日米代表団の参加若手社会人リーダーは、7年間で累計139名となりました。


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