戦略的適材配置

三井物産は、グローバルかつ幅広い産業にわたる事業ポートフォリオを有しており、ポートフォリオの変革・良質化を実現につなげるための人材戦略として「戦略的適材配置」を1つの柱として推進しています。

産業横断的な事業を通じ、幅広い事業量領域、商品、分野、地域に精通した強い「個」が会社と共に成長するため、組織や地域の垣根や超えた人材配置や複線型のキャリアプラン設定をすることで戦略的な適材配置に取り組んでいます。

グローバルベースの後継者育成計画

戦略的適材配置の柱として、三井物産グループでは多様で幅広い人材の把握とともに、重要なポジションについては求められるスキル・能力などを勘案したマッチングとして、後継者育成計画(サクセッションプランニング)を行っています。

社長とCHRO、人事総務部長、各事業本部長・コーポレートスタッフ部門各部長による、重要ポジションのサクセッションプランを議論するHR Strategy Meetingの年次開催のほか、事業本部・コーポレートスタッフ部門の人事担当と地域本部・地域ブロックのCHROによる事業・地域軸での人材の活躍状況と育成方針の確認を行っています。多様な人材から構成される後継者人材プールの状況を継続的に把握し、戦略的に適材を適所に配置することで組織パフォーマンスの最大化を図っています。

また、想定外の事態への備えとしてのBCP(事業継続計画)策定による組織マネジメントの連続性の担保にもつながっています。

グローバル・タレントマネジメントシステム(Bloom)

採用地や属性を問わず適材が適所で活躍するため、また社員の自律的なキャリア形成を支えるグローバルデータプラットフォームとしてBloomを導入しています。Bloomにより、グローバルなタレントデータベースにDXを掛け合わせ、社員一人ひとりの知識・経験・能力に加えてキャリア志向も踏まえた適材適所を徹底し、グローバルなポジションマッチングを強化します。

社員一人ひとりが三井物産グループでのキャリアパスを具体的にイメージし、志を遂げるサポートツールを目指し、2022年10月にアジア・大洋州本部、東アジアブロック、韓国三井物産で稼働を開始しました。2024年4月に米州本部、欧州ブロック、中東・アフリカブロック、CISブロックで導入し、2025年3月期までに全世界で稼働予定です。

本システムの詳細はこちらをご確認ください。

海外採用社員の国外転勤統一ルールの導入<現地法人>

事業のグローバル展開に合わせ、現地法人で採用された社員が国を超えて転勤するケースが増加しています。スムーズで迅速な転勤の実現に向けて、グローバルでの転勤統一ルールとしてGlobal Mobility Programを導入しています。アジア・大洋州三井物産にプログラムオペレーションの拠点をおき、グローバルな視点でビジネスを牽引する人材の戦略的配置をスムーズに進めています。

年次キャリア面談<三井物産+現地法人>

最適な人材配置を進めるために、1on1や評価面談等のレビューを通じて、上司が部下の将来のキャリアに対する考えを確認し、今後の人材配置について検討する機会を推奨しています。三井物産においては、将来の希望キャリア等を毎年1回自己申告する人材開発・活用調査表をもとに上司と部下が面談を実施し、社員の人物特性・専門性・業務能力・得意分野・経験等を考慮しながら育成・活用計画を確認の上で、最適な人材配置を検討しています。

人事制度の改定 <三井物産>

三井物産は、自身のキャリアプランや多様化するライフプランに柔軟に対応できるよう、転勤を含めた働き方を定期的に選択できる人事制度を2024年7月1日より導入しました。また、非管理職を対象に業務の特性に応じた3つの職務グループを設定し、幅広いフィールドでの活躍を可能としています。

本人事制度の詳細はこちらをご確認ください。

Expertバンド <三井物産>

組織やチームを率いるライン・マネジメントのキャリアパスとは別に、組織の事業戦略と本人の志向・適性に応じて特定領域の専門性を極め、その強みを発揮して組織に貢献する人材のためのキャリアプランです。

三井物産の社員は商品軸・地域軸・機能軸等で複数の強み・専門性を有していますが、Expertバンドは更に高次元の専門性を持ち、特定領域でのキャリア深化を志向する社員を対象としています。専門性を有する「個」の能力が最大限発揮される柔軟な評価・処遇体系を導入しています。

人事ブリテンボード制度<三井物産>

意欲ある社員が自らの意思でその能力・スキル・専門性を最大限に発揮できる職務に挑戦できる制度です。上司を経由せずに応募が可能で、組織の壁を越えた「会社のニーズ」と「社員の意思」のマッチングのプラットフォームとして、より機動的で実効性の高い全社最適の適材適所と、社員の自律的なキャリア選択と挑戦を後押しします。