S&P Global社は毎年、世界の大手企業を対象に「経済・環境・社会」の3つの側面から持続可能性（サステナビリティ）を評価し、各インダストリーにおける上位の企業をそのスコアに応じ「上位1%」「上位5%」「上位10%」クラスとして選定しています。当社は、Trading companies and Distributors インダストリーにおいて「上位5%（Top 5% S&P Global ESG Score 2022）」クラスに選定されました。

The Sustainability Yearbook | S&P Global (spglobal.com)

CDPは主要国の時価総額上位企業に対して気候変動に対する戦略や温室効果ガスの排出量等の情報開示を要求し、その回答とスコアを機関投資家が参照するESG評価プログラムで、当社は2011年より回答しています。2022年に実施されたCDPの質問書に対する回答の結果、Climate Change：B、Water Security：B、Forests（timber）：B、Forests（Palm）：Bの評価を受けました。

Sustainalytics ESG Risk Ratingsは、Sustainalytics社が世界的な先進企業や金融機関向けに提供するESG（環境、社会、ガバナンス）リスク評価で、企業がさらされている産業固有のリスクとそのリスクへの対応状況を評価しています。当社は2022年3月に、財務的に重大な影響を及ぼすESGリスクが低い企業（Low Risk）として評価されました。

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なでしこ銘柄は経済産業省と東京証券取引所が共同で、全上場企業を対象に業種ごとに女性活躍推進に優れた企業を選定しています。当社は「なでしこ銘柄」「準なでしこ」に2014年度以降8年連続で選定されています。
「なでしこ銘柄」選定：2014年度、2015年度、2017年度、2019年度、2020年度
「準なでしこ」選定：2016年度、2018年度、2021年度

えるぼしは、2016年4月1日に施行された「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）」に基づいて届出を行った企業のうち、一定の基準を満たし、女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況等が優良な企業が認定されるものです。当社は2016年9月に厚生労働大臣から3段階中2段階目のえるぼし認定を取得しました。

くるみん認定は、次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たした企業は、申請を行うことによって「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定（くるみん認定）を受けることができます。当社は一連の両立支援制度の利用浸透や各種取り組みが評価され、くるみん認定企業のうち、より高い水準の取り組みを行った優良な「子育てサポート」企業に対する認定である、プラチナくるみん認定を2022年に取得しました。

健康経営銘柄は、東京証券取引所の上場会社の中から「健康経営」に優れた企業を選定する制度です。当社は、従業員一人ひとりが健康で安全にいきいきと働き、自らの持てる力を最大限発揮できるよう、健康経営を推進しています。多様な働き方の浸透、エンゲージメント向上、健康的なオフィス環境整備等にも注力しており、健康経営銘柄2023に初選定されました。

当社の従業員の健康に関する取り組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人～ホワイト500～」に7年連続で認定されています。

一般社団法人日本IR協議会による、2021年（第26回）「IR優良企業賞2021」において、三井物産として初となる「IR優良企業大賞」に選定されました。尚、2008年、2018年、2019年に「IR優良企業賞」を、2014年に「IR優良企業特別賞」を受賞しています。

公益社団法人日本証券アナリスト協会による、2023年（第29回）「証券アナリストによるディスクロージャー優良企業選定」において、三井物産として7年連続8度目の、商社部門での第1位の優良企業に選定されました。

大和インベスター・リレーションズ株式会社による2022年「インターネットIR表彰」において優秀賞を、また、2022年インターネットIR表彰の「サステナビリティ部門」においては最優秀賞を、それぞれ2年連続で受賞しました。

経済産業省が東京証券取引所及び独立行政法人情報処理推進機構と共同で選定する「デジタルトランスフォーメーション（DX）銘柄」における「DX銘柄2023」に選定されました。
DX銘柄は、東京証券取引所に上場している企業を対象とする「DX調査2023」に回答した企業から選定されます。目標となる企業モデルを広く波及させ、経営者の意識改革を促すとともに、幅広いステークホルダーから評価を受けることで、DXの更なる促進を図るものです。本目的の下、企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業が選ばれます。今年度は「DX銘柄2023」として三井物産を含む32社、「DX注目企業」として19社が選定されました。