人材育成の仕組み
三井物産グループでは、「現場」での経験を通じて社員の成長を促します。社員一人ひとりがMVVを自ら体現しようと努力する日々の主体的な姿勢と、仲間の成長を支援しようとする先輩・上司による仕事を通じた丁寧な指導（OJT）が人材育成の根幹と考えています。また「現場」での経験を通じた人材育成を支援・補完することを目的として、OFF-JT（研修）を企画・実施しています。OJTとOFF-JTの組合せにより、グローバルでの人材育成を強化、推進します。
人材育成及び研修の取組み実績の詳細データはこちらからご参照ください。
（1）OJTの取組み
グローバルでビジネスを展開する三井物産グループでは、仕事を通じた人材育成の一環として、それぞれの場において必要な慣習や文化の違いを踏まえ、価値観を尊重する意識醸成が最重要と考えています。言語や国、役職や会社の壁を超えての協働を通じ「個」の成長を促すための取組みを進めます。
国外派遣プログラム
海外修業生＜三井物産＞
地域のエキスパートの育成を目的とし、英語以外の言語圏へ2年の期間で派遣します。特定の語学習得を通じて異文化を許容する包容力、俯瞰的に物事を捉えることのできる広い視野、諸外国との交流に欠かせない教養の基本ともいえる歴史、文化の習得を通じ、グローバルに活躍できるビジネスパーソンを育成することを目的としています。最初の1年間は現地の大学または語学学校で学び、その後、1年間は現地の海外拠点、または出資先の関係会社で習得言語を活用しながら実務を経験します。
- 期間：語学研修1年、実務研修1年
- 派遣地域実績
ブラジル、メキシコ、コロンビア、アルゼンチン、チリ、ペルー、中国、台湾、韓国、タイ、インドネシア、インド、ベトナム、中東諸国、CIS、イタリア、ドイツ、フランス、ポルトガル、モロッコ、モザンビーク等
部門研修員 ＜三井物産＞
部門のスペシャリストの育成を目的とし、所属部門に関係する業界・商品知識、技術等を習得するため、最長2年間の期間、海外拠点／海外関係会社他へ派遣し実務を経験します。
- 期間：実務研修１～2年
Japan Language and Business Program（LBP） ＜現地法人＞
日本語学校にてビジネスレベルでの日本語習得を1年間行ったあと、習得した日本語を活用しながら派遣元での業務に関係する事業本部で1年間の実務を経験します。日本語の習得のみならず、日本の文化や歴史的背景を学ぶことを通じて、三井物産グループの理念を理解し、今後の活躍を後押ししています。
- 期間：日本語研修１年、実務研修１年
Business Integration Program（BIP） ＜現地法人＞
本人及び所属組織のニーズに応じ、関係する業界・商品知識、技術等を習得することを目的に、管理職前の若手（Junior Staff）を対象とした三井物産での実務を2年間経験します。本プログラムは組織ニーズに合わせた設計となっており、実務に直結した内容が特徴です。
- 期間：実務研修１～2年
キャリアチャレンジ制度＜三井物産＞
三井物産の人事制度では、着実な人材育成と適正な任用のため、任用・昇格要件を充足するには一定の年数が必要となりますが、本制度は早期任用の適任者がいれば、所属部門の育成支援のもとでそのポジションにチャレンジできる仕組みです。
挑戦意欲ある社員が、より早く、その能力と適性に応じてストレッチできる環境で経験を積むことを後押しし、次世代リーダーの早期育成につなげることを狙いとしています。年齢・年次にとらわれることなく、社員が新鮮で柔軟な構想力を発揮してビジネスを創り出すことも期待しています。
Mitsui Management Review（MMR）＜三井物産＋現地法人＞
グローバル・グループ経営を担う管理職を対象に、360°多面観察であるMMRを毎年実施しています。部下や協働する同僚からのフィードバックを受け、自身のマネジメント力の振り返りとリーダーシップの強化のほか、組織の多様な個の力を活かす組織づくりにも活用し、時代に即したリーダーの育成につなげています。MMRの結果は上司にも提供し、職制を通じた人材育成や、ラインマネージャー任用の参考としても活用しています。また同時に所属組織のMESの結果とも連携させ、組織開発への課題取組みへの実行サイクルを強化する取組みも行っています。
三井物産グループ会社間の出向
三井物産グループでは、グループ会社間の出向も積極的に行っています。出向する社員は、出向先の社員との協働で、それぞれの強みを持ちより、掛け合わせ、ビジネスの最前線で日々新たな価値創出に取り組んでいます。また、出向を通じて得られる経験やネットワークや現場で磨かれた能力やスキルは、社員自身の成長に加え、周囲に還元され組織力向上にもつながっています。
（2）OFF-JTの取組み
三井物産グループでは新入社員からリーダー層に至る、世界中のすべての従業員を対象として、ビジネススキルやリーダーシップ等をテーマとした豊富な研修プログラムを提供しています。グローバル共通でのリーダーを養成する研修のほか、各拠点の事情やニーズ、各国の労働法制、慣習等の実態に即した階層別研修、ビジネス戦略・マーケティング、財務会計、リスク・法令管理、物流などの業務系研修、スキル系研修を実施しています。
これら多くの研修は、人事総務部100%子会社の三井物産人材開発株式会社が実施しておりますが、三井物産グループで連携し、採用地にかかわらない各自の成長に寄与できる機会創出及び制度や研修両面での充実化を図っています。
Global Management Academy
Harvard Business School（HBS）の協力を得て開発した三井物産独自の研修プログラムで、HBS式Case Methodとディスカッションを主体としています。期間中は、Leadership, Innovation, Strategy等のテーマについて一流講師陣の講義が日々展開されます。また、三井物産グループのみならず海外パートナ企業も含めた多様な参加者からなるダイバーシティに富む環境下、今後のビジネスを加速するために有用なネットワークを築く場ともなっています。
Executive Education＜三井物産＋現地法人＞
次世代のグローバル経営を担う管理職層の社員を対象に、海外ビジネススクールへの短期派遣を行っています。最新の経営知識･スキルの習得や、異業種の優秀人材との切磋琢磨とネットワーキング、及び担当業務を離れた自己の振返りと気づきの機会を提供する場となっています。
DX人材育成＜三井物産＋現地法人＞
三井物産グループの幅広い事業、商品や地域に精通した社員が、今後ますます高度化する仕事を行うにあたり、標準的になると考えられるデジタルケイパビリティの獲得を目的としたプログラムです。
Mitsui DX Academy
DXケイパビリティ開発に向けて、Mitsui DX Academyを開講しています。全役職員対象の基礎編から高度DX人材養成のための応用編までを含む「DXスキル研修」、DXプロジェクトの実践を通じたOJTにてDXビジネス人材を育成する「ブートキャンプ」、最先端のDXスキルや知見の獲得と高度DX専門人材とのネットワーキング構築を目的に海外大学コースへ派遣する「Executive Education」等、目的や各自のレベルに応じた研修体系を整備しています。
DX人材認定制度
高度なDX技術を持つなど、一定の基準を満たす人材をDX人材として認定する制度を設けています。認定後は社内外の各フィールドでDXの専門家として活躍しています。
DXに関する取組みの詳細については以下もご確認ください。
グローバル経営者養成プログラム ＜三井物産＞
世界のビジネススクール等にて、専門性の高い経営学を習得し、世界の優秀人材との幅広い交流を通じて国際感覚を養い、将来の三井物産グループの経営を担う人材の育成を目的としています。ビジネススクール派遣中のインターンや帰任後のアサインメントに至るまでを一連の研修プログラムとして位置づけています。
Japan Trainee Program＜現地法人＞
入社数年後の社員を対象とし、日本での短期研修を実施しています。研修を通じて三井物産グループの理念や取組みを理解するとともに、今後の業務ニーズに有用なネットワークを築く場となっています。
リーダーシッププログラム＜現地法人＞
三井物産グループでの協働を促すために、各現地法人の取組みとして、経営理念や管理職として発揮してもらいたいリーダーシップのあり方を学ぶプログラムです。
三井物産グループの人材育成に関する研修体系については以下もご参照ください。
三井物産グループの研修体系（2024年4月現在）
