サステナビリティレポート
サステナビリティレポート2022
サステナビリティレポート2022
2022年11月末時点の当社サステナビリティ関連情報を「サステナビリティレポート2022」（PDF版）として2022年12月に発行しました。なお、ウェブサイトは2022年12月以降も随時更新しています。
サステナビリティレポート2022 ハイライト
サステナビリティレポート2021からの主要な変更点
サステナビリティ経営
サステナビリティ基本方針の策定
サステナビリティ関連方針の策定・改定
Environment
気候変動
TCFD提言にもとづく開示拡充
- 気候変動対応に関するガバナンス体制：2023年3月期より役員報酬の評価指標の一つとして、気候変動対応を追加
- 移行リスク分析：対象事業分野の拡大、事業環境認識・事業へのインパクトに関する記載拡充、1.5°Cシナリオ分析の追加
発電事業一覧の追加
水資源
方針・基本的な考え方の見直し
サーキュラーエコノミー
事業でのセグメント目標の見直し
生物多様性
イニシアティブへの参画
Social
人権
人材の育成
グローバル・グループのタレントマネジメントシステムの導入
人事ブリテンボード制度の通年化
サプライチェーンマネジメント
パーム油ミルリスト公開
持続可能なサプライチェーンマネジメント ハンドブックの作成
Governance
コーポレート・ガバナンスの状況
役員報酬制度の改定
社会からの評価
編集方針
事業活動を通じて新しい価値を創造し、社会と会社相互の持続可能性を追求していくという三井物産の姿勢をステークホルダーに明確に伝えることを目指し、詳細なESG（環境・社会・ガバナンス）情報をウェブサイトに掲載しています。
| 対象範囲 | 三井物産株式会社ならびに主要連結子会社、主要関連会社等。数値データにはそれぞれ対象範囲を付記しています。 |
|---|---|
| 対象期間 | 対象期間2021年4 月～2022年3 月（2022年3 月期）の取り組みを中心に、2022年11月まで（2023年3月期）の方針や活動についても一部報告します。 |
| 第三者保証 | 本サステナビリティレポートに記載されている保証マーク（ ）の付されたサステナビリティ情報は信頼性を付与するため、デロイト トーマツサステナビリティ株式会社による独立した第三者保証を受けています。 |
| 発行時期 | 発行時期2022年12月（前回：2021年8月、次回：2023年12月予定） |
| ガイドライン |
|
| 発行 | 三井物産株式会社 サステナビリティ委員会 |
| 会社概要 | 三井物産について |
| お問い合わせ先 | 〒100-8631 東京都千代田区大手町一丁目2番1号 三井物産株式会社 サステナビリティ経営推進部 ：（03）3285-1111 ：（03）3285-9030 |
サステナビリティ関連情報開示
※下記表は横にスクロールしてご覧ください。
| 刊行物 | 内容 | メディアの種類 | ||
|---|---|---|---|---|
| 冊子 | HTML | |||
| サステナビリティレポート | マルチステークホルダー向けに発信している、ESG関連の詳細な非財務情報の年次報告書です。 | ● | ● | |
| 統合報告書 | すべてのステークホルダーの皆さまに、当社の経営戦略と事業概況、持続的な価値創造に関する取り組みをご理解いただくための報告書です。 | ● | ||
| 有価証券報告書 | 金融商品取引法第24条第1項に基づき作成し、関東財務局への提出を義務付けられている報告書です。財務状況に関するより詳細な情報はこちらをご参照ください。毎年6月下旬に発行しています。 | ● | ● | |
| コーポレート・ガバナンス報告書 | 「コーポレートガバナンス・コード」に従い、当社のコーポレート・ガバナンスの考え方や体制等を記述した報告書で、東京証券取引所への提出を義務付けられている報告書です。機関設計、運用状況、実効性評価等のより詳細な情報はこちらをご参照ください。 | ● | ||
将来情報に関する留意事項
本レポートにて開示されているデータや将来予測は、本レポートの発表日現在の判断や入手している情報に基づくもので、既知および未知のリスクや不確実性およびその他の要素を内包しており、これらの目標や予想の達成、および将来の業績を保証するものではありません。こうしたリスク、不確実性およびその他の要素には、当社の最新の有価証券報告書、四半期報告書等の記載も含まれ、当社は、将来に関する記述のアップデートや修正を公表する義務を一切負うものではありません。従いまして、本情報および資料の利用は、他の方法により入手された情報とも照合確認し、利用者の判断によって行ってくださいますようお願いいたします。本資料利用の結果生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。
