高度成長期以降、日本の湿地は都市化や干拓により著しく減少し、残る湿地も富栄養化や改修などにより生態系が損なわれた。その保全・再生を図るため、環境省主導により国内湿地のラムサール条約への登録の推進をはじめ，さまざまな主体による保全活動が行なわれている。湿地の保全活動においては、学術的知見の集約や、教育普及活動による知見の共有化が重要であり、全国で2番目にラムサール条約の登録湿地となった宮城県伊豆沼・内沼においても、関係者協働による保全活動が進められてきた。しかし、1992年以降、学術調査の結果がまとめられておらず、当時のデータでは現状に対応できない事態も生じつつある。　そこで、当団体が中心となって、調査研究活動、保全･教育普及活動を行ない、関係者のネットワーク化を図り、湿地保全活動のモデルとなることを目指す。具体的には、
①調査研究事業： 研究ネットワークの構築、研究年報の発行、
②保全・教育普及活動： 保全ネットワークの構築、教育者や地域住民を対象とした勉強会やシンポジウムの開催等を目的に活動し、将来的には、日本の他地域における湿地保全活動のモデルとなるような研究・保全ネットワークの構築を目指す。