本研究は、低炭素社会の構築に向け、早急な対策の実施が求められているエネルギー集約型素材である鉄鋼、セメント、石油化学製品を対象に、社会経済的、技術的、政策的因子を様々に変化させた、将来シナリオのもとでの物質フロー・ストック量と、それに伴うCO2排出量を推計し、低炭素社会構築の必須的道程としての脱物質化社会構築に向けた検討を支援することを目的とする。具体的には、社会経済システム内の物質のフロー量を物的産業連関表および物的貿易表として、またストック量を物的ストック勘定表として推定する手法を開発し、過去30～100年間の全世界23地域に適用し、人為起源の鉄鋼、セメント、石油化学製品の物的勘定表を推計する。次に、これらの勘定表およびCO2排出量と社会経済活動との係わりをモデル化し、2050年までの脱物質化施策がもたらす低炭素社会構築の可能性を検討する。