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三井物産環境基金

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国立大学法人 筑波大学大学院

持続可能な社会の構築に向けたエネルギー環境教育に関する教師教育プログラム調査研究-ネットワーキングによるエネルギー環境教育教材の開発に基づく-

活動助成

案件概要

エネルギー資源の乏しい日本のみならず、持続可能な社会構築のためには、学校におけるエネルギー環境教育は不可欠である。小中学校の新学習指導要領では、持続可能な開発のための教育(ESD)の観点から、学校教育全般にわたって環境教育の充実が図られた。特に理科では、「エネルギー」が小中高を貫く内容の柱になり、小学校でLEDやコンデンサ、光電池など「電気の利用」の単元が新設されるなど、エネルギー関連の内容も強化された。しかし、そのための優れた教材・教具、これを推進する教師の力量形成は、十分とは言えないのが現状である。
そこで本活動では、新たなパラダイムにおける教師教育用プログラムの調査・研究を目的として、以下を実施する。
①国内調査研究:関連施設見学、研究発表、研修会、身近な物を用いた教材開発
②海外調査研究:米国の先進的環境教育プロジェクトNEEDの教育プログラムへの参加、情報交換
③教材開発:NEED教材の翻訳と授業への適用、授業のための教材開発

対象領域
エネルギー
助成年度
2008年度 第1回 活動助成 
助成期間
3年
2008年10月〜2011年9月
助成金額
8,012,000円
対象地域
茨城県
現職教員を対象にしたエネルギー環境教育の研修会

団体概要

国立大学法人筑波大学 大学院人間総合科学研究科教授・教育研究科長 大髙 泉 
代表者
国立大学法人筑波大学 大学院人間総合科学研究科教授・教育研究科長 大髙 泉 
設立年
2002年
設立目的
学校教育において、唯一の正解が得られることがない、3Eを含むエネルギー環境に関する諸課題について、総合的判断思考に基づいた意思決定とともに、その課題解決に資する行動を、実際にとれる市民を育成するための、エネルギー環境教育のプログラム・教材・教具の開発、この教育を推進する力量を形成する、教師教育プログラムの開発と普及を目的とする。
主な活動地域
茨城県
スタッフ数
常勤4名、正会員14名 
年間事業規模(経常収入)
2005年度150万円/2006年度150万円/2007年度157万円
連絡先
〒305-8572 つくば市天王台1-1-1 筑波大学 
TEL:029-853-6735、029-853-6736
主な活動内容
  • ①小中高のエネルギー教育のプログラム・カリキュラム開発。アメリカのエネルギー教育カリキュラム、NEEDの翻訳・特質の分析、それを踏まえた日本版の開発と実践の研究を推進する。
  • ②エネルギー教育のための教材・教具の開発。
  • ③エネルギー教育を推進する現職教師、および教師志望学生のための、エネルギー教育研修プログラムの開発と実施および普及。専門家を招致して、新学習指導要領の改訂のポイントと、エネルギー関連の新内容に関する研修会等を開催する。
  • ④学外・地域のエネルギー教育・学習資源の活用のための、エネルギー教育における社会的連携の在り方の検討。

これは助成決定時の情報です。最新の情報と異なる可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。