三井物産株式会社(本社:東京都千代田区、社長:堀 健一、以下「三井物産」)は、欧州主要化学企業を中心に設立されたサステナビリティ活動に関する非営利団体の「Together for Sustainability」(President:Mr. Bertrand Conquéret(President Global Supply Chain & Chief Procurement Officer, Henkel)、以下「TfS」))に2022年4月26日に加入しました。
TfSは2011年に設立された、原材料調達から物流まで含めたサプライチェーン(供給網)全体のサステナビリティ(持続可能性)に関する評価・監査に加え、脱炭素等の主要課題の共通ベンチマークの策定や普及などを目的とした団体です。独BASFや米ダウ・ケミカルなど36社(2022年4月末時点)が参加しており、仏の第三者評価機関、エコバディスをパートナーとして、サステナビリティーの評価を実施しています。
三井物産は、TfSに加入する初の日本企業として、先行する欧州市場でのサステナビリティへの取り組みを加速させます。また、そこで培った知見を活かしてグローバル市場、特にアジア・日本市場の供給網全体のサステナビリティの向上に貢献します。
三井物産は、「中期経営計画2023」のコーポレートストラテジーの一つとして「サステナビリティ経営/ESGの進化」を掲げており、TfSでの活動を通して環境と調和した社会づくりに貢献していきます。

三井物産のマテリアリティ(重要課題)
三井物産は、「世界中の未来をつくる」を企業使命に、さまざまなステークホルダーの期待と信頼に応え、大切な地球と人びとの豊かで夢あふれる明日を実現すべく、サステナビリティ経営の重要課題としてマテリアリティを特定しています。 本件は、5つのマテリアリティの中でも、特に「環境と調和する社会をつくる」の実現に資する取り組みです。
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安定供給の基盤をつくる
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豊かな暮らしをつくる
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環境と調和する社会をつくる
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新たな価値を生む人をつくる
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インテグリティのある組織をつくる