震災後、避難所や被災地の在宅医療支援において、日替わりで支援にあたる医師、看護師等の医療従事者が、円滑に情報交換や連携を行うことによって、質の高い医療を継続的に提供できるような仕組み作りを目指す。具体的には、宮城県内被災地の主な医療施設に安全な情報通信インフラを配備し、厚労省受託事業の成果（地域医療連携支援システム）を活用し、時間、場所に依存しない栄養系疾患患者情報を共有する仕組みを構築する。褥瘡（じょくそう）患者の評価には患部の画像が不可欠であることから、カメラ機能を装備したタブレットPCを活用し、通信インフラが未整備な場所でも十分な医療・看護支援が行えるようにする。