三井物産株式会社(本社:東京都千代田区、社長:堀健一、以下「三井物産」)は、100%子会社の三井石油開発株式会社(三井物産100%、以下、「MOECO社」)を介し、シェブロン・ニュー・エナジーズ・ジャパン社(以下、「Chevron社」)と新たな地熱回収手法であるAdvanced Closed Loop技術(アドバンスト・クローズド・ループ、以下「ACL技術」)を使った実証試験を開始することで合意しました。
ACL技術は、地下にループ状の井戸を構築し、地上から水を供給して、地下の熱を利用して発電を行うものです。従来の地熱発電のように地下から熱水や蒸気を直接取り出す必要がなく、調査・開発の難易度が相対的に低いことが特徴です。世界的にも周辺環境への負荷が低い新技術として注目され、すでに北米や欧州においても実証試験が行われており、地熱開発を促進する画期的な技術となることが期待されています。
本ACL技術を活用した実証試験は北海道ニセコ地域で実施し、ACL技術による地熱発電事業の商業化を目指します。また、Chevron社とは、アジア地域でのエネルギー開発における40年以上のパートナーシップをはじめとした信頼関係を生かし、国内外で地熱発電事業の展開を検討していきます。
三井物産は地熱発電をはじめとした再生可能エネルギー事業の推進を通じ、エネルギーの安定供給、人々の豊かな暮らしや社会の持続的発展に貢献していきます。
ACL技術イメージ図
三井物産のマテリアリティ(重要課題)
三井物産は、「世界中の未来をつくる」を企業使命に、さまざまなステークホルダーの期待と信頼に応え、大切な地球と人びとの豊かで夢あふれる明日を実現すべく、サステナビリティ経営の重要課題としてマテリアリティを特定しています。 本件は、5つのマテリアリティの中でも、特に「安定供給の基盤をつくる」、「環境と調和する社会をつくる」の実現に資する取り組みです。
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安定供給の基盤をつくる
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豊かな暮らしをつくる
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環境と調和する社会をつくる
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新たな価値を生む人をつくる
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インテグリティのある組織をつくる