インド発の日本の国民食ふるさとへ帰る

2019年6月、三井物産は“ココイチ”の愛称でおなじみのカレー専門店チェーン「カレーハウスCoCo壱番屋」を運営する株式会社壱番屋との間で、インドにおける直営とフランチャイズ展開で合意し、合弁会社を設立した。すでに海外で数多くの店舗を展開する壱番屋だが、インド進出は初の試みだ。インド三井物産から出向し、合弁会社のCEOを務めるプラセンジット・アディカリは「これはカレーをふるさとに持ち帰るチャレンジ」と語る。

“和印折衷”カレー完成までの試行錯誤の日々

合弁会社設立に先立ち、アディカリはプロジェクトを立ち上げる。メンバーは、低温物流の知見をもつ人材、法務のプロ、公認会計士など各方面の専門家たちだ。アディカリが「多くの人たちにとって、まだ“日本料理＝お寿司”」というインドで、日本のカレーは受け入れられるのか。市場調査や試食会を繰り返す日々が始まった。

彼らの前にまず立ちはだかったのは品質管理の壁である。インドの地で、1年中いつでも同じ品質の食材を確保することは想像以上に困難なことだった。彼らは無数の食品会社にアプローチし、粘り強く試作を重ねた。こうして、カレーソースは日本からの輸入、トッピングにはインドの人々になじみのある食材も取り入れた“和印折衷”カレーができあがった。

こだわり抜いた立地選定1号店は“食の中心地”に

品質管理と同じく重要なのは、高い集客を見込める立地の確保である。アディカリは1997年に三井物産コルカタ事務所（現インド三井物産コルカタ支店）に中途入社して以来、インド三井物産の拡大に合わせてオフィスの候補地選定や設備の整備、ときには物件の売却まで数々の案件を手掛けてきた。2018年のニューデリー本店移転の際は、立地選定から賃料交渉、内装の決定まですべての業務を統括。「最もハードかつ大掛かりだった」と振り返る。その経験が今回のプロジェクトに活かされたのは間違いない。彼は妥協することなく徹底的に探し回り、ついに首都デリー近郊で、ビジネス街と飲食街が融合する地区にある商業施設とテナント契約を結ぶ。そこは数多のレストランやカフェが軒を連ねる“食の中心地”であり、旗艦店にふさわしい理想の立地だった。

現在もその開店準備が進む※。中期的には他の大都市への出店も視野に入る。「ココイチのカレーを食べたインドの人たちがどんな顔をするか、特に子どもたちの反応が楽しみ」と、アディカリは胸を膨らませる。

※2020年5月末時点