三井物産株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:堀健一、以下「三井物産」)は、2022年2月28日に株式会社東洋経済新報社(以下、東洋経済新報社)が発表した、「第16回CSR企業ランキング (2021年版)」において、総合商社史上初・最高順位となる総合4位の評価を獲得しました。
東洋経済新報社「CSR企業ランキング」は、複雑化する社会において、CSR(企業の社会的責任)と財務の両面から「信頼される会社」を総合評価するランキングで、2005年に調査を開始し、今年で16回目となります。CSRに関する「人材活用」「環境」「企業統治+社会性」の3分野(154項目)に「財務(15項目)」を加えた4つの観点から、今年は1,631社を対象に実施されました。今回、三井物産は、事業を通じた環境への取り組みや、社内全組織で推進しているサステナビリティ経営、情報開示の透明性の高まりが評価されました。
三井物産は、グローバルなビジネス・コミュニティーの責任あるメンバーとして、ステークホルダーの皆さまと共に地球規模の社会課題の解決に取り組むことで、持続可能な未来づくりに貢献し続けます。


三井物産のマテリアリティ(重要課題)
三井物産は、「世界中の未来をつくる」を企業使命に、さまざまなステークホルダーの期待と信頼に応え、大切な地球と人びとの豊かで夢あふれる明日を実現すべく、サステナビリティ経営の重要課題としてマテリアリティを特定しています。本件は、5つのマテリアリティ全ての実現に資する取り組みです。
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安定供給の基盤をつくる
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豊かな暮らしをつくる
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環境と調和する社会をつくる
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新たな価値を生む人をつくる
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インテグリティのある組織をつくる