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東洋経済CSR企業ランキングで総合商社史上初・最高順位となる総合4位を獲得

2022年2月28日


三井物産株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:堀健一、以下「三井物産」)は、2022年2月28日に株式会社東洋経済新報社(以下、東洋経済新報社)が発表した、「第16回CSR企業ランキング (2021年版)」において、総合商社史上初・最高順位となる総合4位の評価を獲得しました。

東洋経済新報社「CSR企業ランキング」は、複雑化する社会において、CSR(企業の社会的責任)と財務の両面から「信頼される会社」を総合評価するランキングで、2005年に調査を開始し、今年で16回目となります。CSRに関する「人材活用」「環境」「企業統治+社会性」の3分野(154項目)に「財務(15項目)」を加えた4つの観点から、今年は1,631社を対象に実施されました。今回、三井物産は、事業を通じた環境への取り組みや、社内全組織で推進しているサステナビリティ経営、情報開示の透明性の高まりが評価されました。

三井物産は、グローバルなビジネス・コミュニティーの責任あるメンバーとして、ステークホルダーの皆さまと共に地球規模の社会課題の解決に取り組むことで、持続可能な未来づくりに貢献し続けます。

インド OMC Powerへの出資参画による非電化地域での「地産地消型」分散型電源事業インド OMC Powerへの出資参画による非電化地域での「地産地消型」分散型電源事業
当社国内事業所の電力CO2フリー化において、当社社有林「三井物産の森」の森林由来クレジットを一部適用当社国内事業所の電力CO2フリー化において、当社社有林「三井物産の森」の森林由来クレジットを一部適用

三井物産のマテリアリティ(重要課題)

三井物産は、「世界中の未来をつくる」を企業使命に、さまざまなステークホルダーの期待と信頼に応え、大切な地球と人びとの豊かで夢あふれる明日を実現すべく、サステナビリティ経営の重要課題としてマテリアリティを特定しています。本件は、6つのマテリアリティの中でも、特に「持続可能な安定供給の基盤をつくる」、「環境と共生する世界をつくる」、「健康で豊かな暮らしをつくる」、「「未来をつくる」人をつくる」、「インテグリティのある組織をつくる」の実現に資する取り組みです。

  • 持続可能な安定供給の基盤をつくる

    持続可能な安定供給の基盤をつくる

  • 環境と共生する世界をつくる

    環境と共生する世界をつくる

  • 健康で豊かな暮らしをつくる

    健康で豊かな暮らしをつくる

  • 人権を尊重する社会をつくる

    人権を尊重する社会をつくる

  • 「未来をつくる」人をつくる

    「未来をつくる」人をつくる

  • インテグリティのある組織をつくる

    インテグリティのある組織をつくる