三井物産株式会社（本社：東京都千代田区、社長：安永竜夫、以下「三井物産」）は、持続的成長を遂げるための重要な経営課題として特定しているマテリアリティの見直しを実施しました。

ESG（環境・社会・ガバナンス）や国連「持続可能な開発目標（SDGs）」等、世界的にサステナビリティの重要性がますます高まっている一方、当社事業に影響を及ぼす可能性があるメガトレンドは刻々と変化していることから、2015年3月に特定したマテリアリティの見直しを実施し、以下の通り新たに5つのマテリアリティを特定しました。

• 安定供給の基盤をつくる

社会の発展に不可欠な資源、素材、食料、製品等の持続可能な安定供給を実現。

• 豊かな暮らしをつくる

人々の生活向上や地域産業の発展に貢献し、グローバルに持続可能な社会づくりを実現。

• 環境と調和する社会をつくる

気候変動や水資源問題、資源循環への対応を促進。

• 新たな価値を生む人をつくる

多様な個を尊重し、主体性を持って新たな価値やイノベーションを生む人材を育成。

• インテグリティのある組織をつくる

社会から信頼される企業としてガバナンス・コンプライアンスの強化。

今回の見直しにおいては、SDGsや各種国際ガイドライン・ESG評価といった幅広いステークホルダーの視点と、事業インパクトの視点の双方を考慮しました。社外役員や外部有識者との意見交換や、連結グローバルでの役職員アンケート調査等、社内外での積極的な議論を実施し、経営会議、取締役会での承認を経て、新たなマテリアリティを特定しています。

マテリアリティは中長期視点で事業戦略上のリスクまたは機会となる事項で、三井物産の全事業活動を進める上で基軸となるものであり、中長期の重点経営課題として役職員一丸となって取り組むことを目指します。三井物産は今後もサステナビリティ経営を推進し、世界のさまざまな国や地域の持続可能な経済・社会の発展と、気候変動をはじめとする地球規模の課題の解決の両方に、グローバルな幅広い事業活動を通じて貢献し、長期的な視点で双方をバランスよく追求していきます。