人事総務部長メッセージ
2025年4月1日付で「人事総務第一部」と「人事総務第二部」の二部体制となりました。
両部長に、グローバル・グループ人事体制や目指す姿について語ってもらいました。
三井物産では、中期経営計画2029の実現に向け、事業戦略と連動したグローバル・グループ人材戦略を推進しています。
人事総務第一部・第二部と、OPE機能を担う三井物産ビジネスパートナーズ（MBP）及び三井物産人材開発（MHR）が連携する「人事総務ユニット」として、グローバルかつ産業横断的な事業を支える人事基盤の強化に取り組んでいます。
人事総務第一部は制度企画、採用、ウェルビーイング施策等を担い、人事総務第二部はタレントマネジメントやHRBP支援を推進します。
さらにMBP・MHRが担うOPE機能と連携し、CoE・HRBP・OPEが三位一体となって、人材育成・配置を通じた組織力の最大化に取り組んでいます。
人材戦略の推進におけるグローバル・グループ人事体制の重要性をお聞かせください。
常務執行役員 人事総務第一部長
渡辺 徹
渡辺
三井物産グループでは幅広い事業を展開し、国内外のパートナーと協働しながら社会課題の解決に取り組んでいます。そのためには、専門性豊かな人材が事業や地域の枠を超え、グローバルかつ産業横断的に活躍できる環境づくりが重要です。当社は事業本部体制を基盤としたグローバルマトリクス体制を採用していますが、人事面においても、事業軸と地域軸が連携し、社員の能力開発を含むタレントマネジメントを推進することが重要であり、その実現を支えるのがグローバル・グループ人事体制です。
人事総務第二部長
今西 伸一
今西
中期経営計画2029の実現に向け、当社では事業戦略と連携した人材戦略を推進しています。その基盤として「Bloom」や「グローバルタレントマネジメントポリシー」を全世界共通で導入し、採用地や組織を超えた社員一人ひとりのタレントマネジメントを進めています。また、ウェルビーイングや労働安全衛生の取組みを通じて、当社グループに関わるすべての人が安心して活き活きと働ける環境づくりにも取り組んでいます。こうした取組みを通じて、適材適所の人材配置や人材育成を進め、グローバル・グループ全体の組織力の最大化を目指しています。
目指す姿やコミットメントを教えてください。
今西
グループ経営力をさらに高め、持続的な成長を実現するためには、人材戦略もグローバル・グループベースで進化させていく必要があります。そのため、Bloomを活用したグローバルタレントマネジメントの活性化やHRBPとの連携強化に加え、MHR・MBP との協働を一層進めていきます。それぞれの専門性を結集し、多面的な視点から迅速かつ機動的に課題に対応することで、多様な人材の活躍とグループ経営力の向上につなげていきます。
渡辺
経営戦略における人事の重要性が高まる中、複雑化する課題に対して、より専門性を発揮できるよう、人事総務部門の一人ひとりのキャリア形成を支援し、人事総務機能の更なる深化を目指します。当社人事総務組織の強みは、さまざまな人事領域の経験に加え、事業本部やコーポレートスタッフ部門での専門知見、さらには国内外グループ会社での経験を有する多様な人材が集まっていることです。
これらの多様な知見や経験を掛け合わせながら、変化の激しい事業環境に柔軟に対応し、自由闊達な組織風土を活かして、三井物産らしい「人」と「未来」をつくっていきます。
グローバル・グループ人事体制
CoE（Center of Excellence）
世界中の社員がグローバルかつ産業横断的に関わり、新たな価値創造をしていくためには、グローバル共通のHR基盤を整えることが必要です。CoEは、人材マネジメントがグローバル・グループで円滑に行われるように、世界共通で活用可能な人事制度や評価制度の枠組み、タレントマネジメント基盤、異動のガイドラインやウェルビーイング・労働安全の指針などを策定・提供しています。三井物産では人事総務第一部、第二部がCoEを担っています。
HRBP（HR Business Partners）
HRBPは、社員一人ひとりとの接点となる各事業本部のHR担当や各地域のCHROを中心とする組織で、各社員の活躍を支援する役割を担っています。三井物産では、事業本部・コーポレート部署のHR担当と地域本部・地域ブロックのCHROが連携し、社員一人ひとりのキャリアに関する相談や各地域・事業状況を加味した研修・異動の検討を行っています。
OPE（Operational Excellence）
グローバルに人材が活躍する仕組みを確実に運用する業務プロセス運営のプロフェッショナル組織として、専門的な知見をグループに提供しながら人事制度や施策の運用を行っています。OPEは三井物産ビジネスパートナー（株）（MBP）や三井物産人材開発（株）（MHR）が受託運営し役割を担っています。