知っておきたいサステナビリティの基本 「持続可能性」という概念の起源 

「サステナビリティ」という言葉は、今では当たり前のように耳にする言葉ですが、その根底にあるのは、どのような考え方なのでしょうか。特にビジネスパーソンが知っておくべきことについて、東京大学大学院工学系研究科精密工学専攻教授の梅田靖氏に解説していただきました。

現世代が将来世代の発展を阻害しないために

「持続可能性」を意味するサステナビリティの概念を紐解くには、その始まりについて知っておく必要があります。東京大学大学院工学系研究科精密工学専攻教授の梅田靖氏によると、起点は1987年だそうです。

「1984年に国連に『ブルントラント委員会』が設置されました。正式名称は『環境と開発に関する世界委員会』で、委員長を務め、ノルウェーの首相も務めたグロ・ハーレム・ブルントラント氏の名から冠されました。この委員会が1987年に発表した報告書『Our Common Future（我ら共有の未来）』で、現世代が将来世代の発展を阻害しないようにするという基本的な考え方を示したのです」

当時から、熱帯林の破壊、砂漠化、温室効果による気温の上昇が問題になっていました。国際社会としてそうした課題に向き合い、環境保全と経済成長、社会的格差の是正を両立させようと、「持続可能な開発」という概念が生まれたのでした。これを起点に国連は、サステナビリティの理念を推進していきます。1992年には、ブラジル・リオデジャネイロで「地球サミット（国連環境開発会議）」が開催され、この概念が世界に広まったと梅田氏は解説します。

「地球サミットは、環境というテーマの下、初めて世界中の元首が集まった歴史的な会議です。『サステイナブル・デベロップメント（持続可能な開発）』がキーワードになり、環境問題への関心が世界的に高まるきっかけとなりました」

この考え方が、2015年に採択されたSDGs（持続可能な開発目標）へとつながっていきます。

「2000年の節目に合わせ『ミレニアム開発目標（MDGs）』が国連ミレニアム・サミットで採択され、極度の貧困や飢餓の半減、初等教育の普及など8つの目標が設定されました。この目標の期限が2015年だったため、内容をアップデートして採択されたのがSDGsなのです。これにより、サステナビリティという概念がより明確化されました」（梅田氏）

EU主導でサステナビリティが進んだ理由

つまり、サステナビリティは上位概念であり、それをMDGsやSDGsを通じて、国連が具体的な行動指針として示したのです。一方、産業界では別の動きがありました。それを主導してきたのは、欧州連合（EU）だと梅田氏は言います。

「人類の持続可能な発展を考えなければならないという理念を具体的な政策に落とし込み、環境分野で世界をリードしようという発想に傾いていったのがEUです。EUには、域内企業のビジネスを有利に進めるための『ルールメーカー』になろうという意志がありました」

例えば2000年には、自動車メーカーに廃車回収とリサイクル率の目標達成を義務付ける「ELV（廃自動車）指令」が施行され、2003年には、生産者に廃電気・電子機器の回収やリサイクル、適正処理を義務付ける「WEEE（廃電気電子製品）指令」が施行されました。こうした規制を遵守しなければ、域外の企業は欧州でビジネスができないのです。

「EUはリサイクルや廃棄物処理など、いろいろな政策を打ち出してはアップグレードするということを繰り返してきました。それがうまく機能することもあればうまくいかなこともある。非常にうまくいった例に、06年に施行された『RoHS（ローズ）指令（特定有害物質使用制限指令）』があります。電子・電気機器への鉛や水銀などの有害物質の使用を制限する規制で、日本の大手ゲーム機メーカーはこれに引っかかり、自主回収を余儀なくされたこともありました。RoHS指令に類似する規制はEU以外にも広がり、世界中に大きな影響を与えました」（梅田氏）

EUが環境対策に積極的なのは、政治体制も一因だと梅田氏は言います。

「EUは27カ国の集まりなので、意見の対立が珍しくありません。しかし、環境のように誰もが正しいと言わざるを得ないテーマは、比較的合意形成がしやすいのです」

それ以降もEUは、さまざまな規制や目標を打ち出しました。2019年には「欧州グリーンディール（European Green Deal）」を発表し、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする目標を掲げました。また、2023年には「CSRD（企業サステナビリティ報告指令）」が発効し、EU域内で事業を行う大企業は、2024年度からサステナビリティ情報の開示が義務付けられるようになりました。

京都議定書を機に国内で環境意識が高まった

一方、日本の状況はどうなのでしょうか。日本でもSDGsをきっかけにサステナビリティという言葉が一般的になり、2020年には菅義偉総理（当時）が、2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにすることを宣言しました。ただし、環境意識が高まった原点は1997年だと梅田氏は指摘します。

「歴史的には、高度経済成長期から1980年代にかけての公害問題があり、その後、1990年代中頃には最終処分場が満杯寸前になるゴミ問題がありました。そうした流れのなか、1997年に京都市で開催されたCOP3（第3回気候変動枠組条約締約国会議）で、先進国に温室効果ガス排出削減目標を課す『京都議定書』が採択されたことをきっかけに、日本でも温暖化に対する意識が高まりました。1998年には『家電リサイクル法（特定家庭用機器再商品化法）』が制定されて注目を集め、2000年には『循環型社会形成推進基本法』が制定されました」

この頃から企業にはCSR（企業の社会的責任）が求められるようになり、環境対策も重視されるようになりました。そして、SDGsが採択された2015年頃から、サステナビリティが注目されるようになったのです。以来、企業がそれを経営戦略に組み込む「サステナビリティ経営」の取り組みが進んでいますが、本当の意味でサステナブルな社会を実現するには、消費者の意識も必要です。

「環境のために無理をして高いものを買うのは、持続が難しいでしょう。ただ私が思うのは、より便利で、しかも地球にやさしい選択肢は、実はすでにかなり存在しているということです。たとえば古着やアップサイクルの製品などがその一例です。『新品でなければ嫌だ』というこだわりを捨てれば、カーシェアリングのように、便利さと環境配慮を両立したサービスは意外と見つかるものです。それを見極める目を持つことができれば、個人の幸福感とサステナビリティは対立するものではなく、むしろ両立するものになっていくはずです」

求められるレジリエンスとの両立

それには政策も重要になってきます。日本はEUと比べると、ルールづくりがあまり得意ではないと梅田氏は指摘しますが、成功事例もあると言います。

「例えばコンビニのレジ袋は、多くの人があまり買わなくなったのではないでしょうか。3円から5円という小さな価格設定だけで、私たちの消費習慣が大きく変わりました。そうした小さな仕組みや行動の変化が積み重なっていくことで、サステナブルな社会に少しずつ近づいていくはずです」

ただし、気になるのは世界情勢です。中国によるレアアース規制や中東情勢によるエネルギーリスクなど、資源やエネルギーを取り巻く環境は不安定です。昨今の世界情勢の変化により、サステナビリティへの取り組みの文脈も変わりつつあると梅田氏は言います。

「最近では、地政学的なリスクと環境問題が密接にリンクしているように感じます。石炭や原子力といった従来型のエネルギーに加え、再生可能エネルギーも含めて、それぞれの特性を踏まえながらバランスよく活用していく必要があります。また、レアアースに関しては、全てをリサイクルで賄うことは不可能ですが、選択肢として持っておくことが重要です。こうした多様な選択肢を用意することで、サステナビリティとレジリエンス（強靱性）の両立を図ることが不可欠です」

今や企業は、環境保護のためだけでなく、ビジネスを持続可能なものにするためにも、サステナビリティへの取り組みが欠かせなくなっているのです。

梅田靖｜うめだ やすし

東京大学大学院工学系研究科精密工学専攻教授、経済産業省産業構造審議会資源循環経済小委員会委員長。東京大学工学部講師、東京都立大学大学院工学研究科機械工学専攻助教授、大阪大学大学院工学研究科機械工学専攻教授を経て、2014年より東京大学教授。2019年より現職。専門はサステナビリティ設計学、ライフサイクル工学、知的生産システム工学。著書に『サーキュラーエコノミー: 循環経済がビジネスを変える』（勁草書房）。