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人材を資産に

人事データ

従業員の状況(2019年3月31日現在)star

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  連結 単体
従業員人数(名) 従業員人数(名) 平均年齢(才) 平均勤続年数(年)
男性 女性 全社 男性 女性 全社 男性 女性 全社
2015年 47,118 4,385 1,621 6,006 42.7 40.7 42.2 19.1 17.8 18.8
2016年 43,611 4,292 1,613 5,905 42.6 40.7 42.1 18.9 17.8 18.6
2017年 42,316 4,238 1,615 5,853 42.5 40.6 42.0 18.8 17.6 18.5
2018年 42,304 4,217 1,642 5,859 42.7 40.6 42.1 18.9 17.5 18.5
2019年 43,993* 4,141 1,631 5,772 42.7 40.7 42.2 18.9 17.6 18.5

対象者:単体および連結子会社で直接雇用している期間の定めのない従業員。
*連結女性従業員比率:33.7%(2019年3月31日時点)

オペレーティングセグメント別従業員数(2019年3月31日現在)

(単位:名)

  単体 連結
鉄鋼製品 328 1,518
金属資源 291 619
機械・インフラ 844 15,264
化学品 676 5,276
エネルギー 392 843
生活産業 971 13,298
次世代・機能推進 419 3,694
その他 1,851 3,481
合計 5,772 43,993

地域別従業員数(2019年3月31日現在)star

(単位:名)

  日本採用職員 海外採用職員
日本 4,561 -
米州 330 560
欧州・中東・アフリカ 241 615
アジア・大洋州 498 1,482
その他(研修員、修業生等) 142 -
合計 5,772 2,657

男女別採用人数(単体)star

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(単位:名)

  新卒 キャリア 新卒・キャリア合計
男性 女性 小計 男性 女性 小計
FY2015 103 55 158 24 5 29 187
FY2016 94 57 151 35 6 41 192
FY2017 113 78 191 29 1 30 221
FY2018 103 80 183 38 4 42 225
FY2019 104 56 160 22 4 26 186
FY2020*1 96 80 176*2 - - - 176

*1:2019年4月1日現在。
*2:10月入社男性1名女性1名含む。

能力開発にかかる研修時間数・日数・費用(単体)

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  年間研修実施時間 一人当たり年間平均研修時間 一人当たり年間平均研修日数 一人当たりの年間平均研修費用
FY2019 91,871時間 15.92時間 3.47日間 349,544円

本店人事総務部主催人材育成プログラム(海外派遣プログラムを除く)のみ。

性別・従業員区分別 一人当たり年間平均研修時間(単体)

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  男性 女性
FY2019 担当職 19.91時間 19.91時間
業務職 - 10.37時間

人材育成プログラム

総合職の平均離職率・自己都合離職者比率(単体)

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  平均離職率 自己都合離職者比率
男性 女性 全社 男性 女性 全社
FY2017 4.20% 4.21% 4.21% 1.08% 2.31% 1.42%
FY2018 3.17% 3.98% 3.40% 1.22% 2.22% 1.50%
FY2019 5.04% 4.62% 4.93% 1.31% 2.57% 1.66%

ダイバーシティ関連データ

女性総合職・管理職比率(単体)(7月1日現在)star

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(単位:名)

  総合職 管理職 担当職 業務職
全体 女性 女性比率 全体 女性 女性比率 全体 女性 女性比率 全体
2015年 6,021 1,648 27.4% 3,353 126 3.8% 4,841 468 9.7% 1,180
2016年 5,952 1,653 27.8% 3,472 168 4.8% 4,791 492 10.3% 1,161
2017年 5,917 1,674 28.3% 3,514 200 5.7% 4,748 505 10.6% 1,169
2018年 5,880 1,662 28.3% 3,551 221 6.2% 4,727 509 10.8% 1,153
2019年 5,793 1,667 28.8% 3,483 240* 6.9% 4,648 523 11.3% 1,145

*:女性管理職数には女性部長職(M1)3名を含む。

女性・外国人役員比率(単体)(7月1日現在)star

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(単位:名)

  取締役 監査役
全体 女性 女性比率 外国人 外国人比率 全体 女性 女性比率
2015年 14 2 14.3% 1 7.1% 5 1 20.0%
2016年 14 2 14.3% 1 7.1% 5 1 20.0%
2017年 14 2 14.3% 2 14.3% 5 1 20.0%
2018年 14 2 14.3% 2 14.3% 5 1 20.0%
2019年 14 2 14.3% 2 14.3% 5 1 20.0%

女性活躍実態(単体)

女性管理職数推移

(単位:名)

女性管理職数推移

*:2020年までの女性管理職人数目標値(2014年6月時点67名の3倍以上)。2年前倒しで2018年7月に達成済。

女性社員海外駐在状況(2019年4月1日現在)

女性社員海外駐在状況(2019年4月1日現在)

地域名 人数 都市名
北米 5名 ニューヨーク
中南米 5名 サンパウロ、フロリアナポリス、リマ
欧州 7名 ロンドン、マールセン、ハンブルグ、ミラノ
中東 2名 ドバイ、テヘラン
アフリカ 2名 ヨハネスブルグ、マプート
アジア 17名 シンガポール、バンコク、ジョグジャカルタ、ヤンゴン、ホーチミン、ニューデリー、クアラルンプール、サンタローザ
大洋州 3名 シドニー、パース
極東 2名 ソウル、台北
CIS 2名 モスクワ、ウラジオストーク

育児・介護関連制度取得状況(単体)star

育児関連

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(単位:名)

  育児休業 看護休暇 時短勤務 時差出勤 出産付添休暇
FY2015 男性 12 47 13 4 91
女性 40 111 135 1 -
合計 52 158 148 5 91
FY2016 男性 13 42 11 7 93
女性 49 107 137 1 -
合計 62 149 148 8 93
FY2017 男性 13 64 7 5 102
女性 50 138 162 0 -
合計 63 202 169 5 102
FY2018 男性 23 97 0 0 90
女性 64 182 150 0 -
合計 87 279 150 0* 90
FY2019 男性 29 120 0 NA 85
女性 45 186 127 NA -
合計 74 306 127 NA 85

*:2017年6月から全社員対象の時差出勤制度開始により、育児・介護に限定した取得制度廃止。

育児休業後の復職率・定着率

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  男性 女性
FY2019 育児休業後の復職率*1 100% 96.4%*3
育児休業後の定着率*2 100% 97.8%*3

*1:2019年3月期中に育児休業終了日を迎えた従業員数に対し、復職した従業員の割合。
*2:2018年3月期中に復職した従業員数に対し、2018年4月1日時点で在籍している従業員の割合。
*3:退職者数には配偶者の転勤に伴う再雇用制度の登録者を含めず。

介護関連

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(単位:名)

  介護休業 介護休暇 時短勤務 時差出勤
FY2015 男性 0 31 0 0
女性 1 52 0 0
合計 1 83 0 0
FY2016 男性 1 42 0 0
女性 0 59 0 0
合計 1 101 0 0
FY2017 男性 1 50 0 0
女性 0 74 0 0
合計 1 124 0 0
FY2018 男性 0 36 0 0
女性 0 60 0 0
合計 0 96 0 0*
FY2019 男性 2 44 0 NA
女性 2 66 2 NA
合計 4 110 2 NA

*:2017年6月から全社員対象の時差出勤制度開始により、育児・介護に限定した取得制度廃止。

配偶者の転勤による退職者の再雇用制度(単体)

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(単位:名)

退職/登録年 FY2015 FY2016 FY2017 FY2018 FY2019
登録者 担当職 3 7 5 8 4
業務職 16 11 11 6 11
合計 19 18 16 14 15

年間平均総実労働時間(単体)star

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(単位:時間/年)

  FY2016 FY2017 FY2018 FY2019
年間平均総実労働時間 1,911.24 1,941.03 1,920.72 1,957.72

*:対象者:本店および国内支社支店勤務の従業員(嘱託社員を含む)。

月間平均残業時間(単体)star

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(単位:時間/月)

  FY2017 FY2018 FY2019
月間平均残業時間 19.1 18.9 19.0
  • 対象者:本店および国内支社支店勤務の従業員(非管理職)(嘱託社員は含まず)。
  • 所定労働時間ベース。

労働安全衛生データ(単体)star

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  目標 FY2017 FY2018 FY2019
正規 契約 正規 契約 正規 契約
労働災害発生件数 0 1 0 4 0 1 0
死亡災害件数 0 0 0 0 0 0 0
労働災害度数率
(災害発生の頻度)
0 0.13 0 0.53 0 0.14 0
労働災害強度率
(災害の重さの程度)
0 0 0 0 0 0.03 0
職業性疾病度数率
(労働災害のうち、厚生労働省が定める「業務上の疾病」に当たるもの(疾病に起因する死亡含む)の発生頻度)
0 0 0 0.13 0 0 0
  • 対象者:正規…本店および国内支社支店勤務の総合職、契約…嘱託社員。
  • 厚生労働省の基準に基づき算出。

業界平均との比較(事業規模100名以上の卸売業・小売業)

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  FY2017 FY2018 FY2019
労働災害度数率 1.74 1.94 2.08
労働災害強度率 0.03 0.10 0.10

(参考)厚生労働省「平成30年労働災害動向調査の概況」

従業員平均給与(単体)

(単位:円)

  平均給与
FY2019 14,299,878

対象者:国内在勤の総合職

労働組合従業員加入率(単体)(3月31日現在)

  加入率
2019年 85.0%

FY2019は2019年3月31日終了の事業年度(2018年4月1日~2019年3月31日)を表す。他の事業年度も同様。

starを付した2019年およびFY2019データについては、デロイト トーマツ サステナビリティ株式会社による国際監査・保証基準審議会の国際保証業務基準(ISAE)3000に準拠した第三者保証を受けています。独⽴した保証報告書は下記リンクをご参照ください。

独立した第三者保証報告書 (PDF 488KB)